M-Quality

image photo

入居者の安心な暮らしを支える、
充実のセキュリティシステム

顔認証システム 顔認証システム

防犯カメラ

エントランスホールや駐車場、通用口など防犯効果が高いと思われる敷地内や建物内外の要所に設置。不審者の動きを記録します。

〈建物外〉

防犯カメラ 〈建物外〉

参考写真

〈エントランス〉

防犯カメラ 〈エントランス〉

参考写真

〈エレベーター内部〉

防犯カメラ 〈エレベーター内部〉

参考写真

カラーモニター付
インターホン

来訪者をカラーモニターで確認してからエントランスのオートロックを解錠。鮮明な映像で顔を確かめられるため、安心です。受話器のない、便利なハンズフリータイプです。

カラーモニター付インターホン

参考写真

住まいの玄関扉もキメ細やかな配慮で
しっかりガードしています。

ドアセキュリティ ドアセキュリティ

※玄関扉の色・柄は異なる場合があります。

24時間遠隔監視システム

住戸内の火災、非常時などの警報装置は、24時間警備会社で監視しています。万が一の場合、警備会社のガードマンが駆けつけ、関係機関への連絡等の対応を行います。また、共用施設では、火災、給水ポンプの故障なども警報装置により監視。エレベーターの運行はエレベーター会社が監視しており、停止などの異常にはエレベーター会社の担当者が迅速に駆けつけ対応します。

24時間遠隔監視システムイメージ

イメージ

※イメージ写真につき実際とは異なります。

耐震性へのこだわりは
マリモの信念です

強固な支持層に埋め込む杭基礎

綿密な地盤調査により検出した、N値50以上の硬い支持層に長さ約33mの場所打ちコンクリート杭を11本打設。現場の地盤に適した深さに多数の杭を埋め込むことで強固な建物構造を実現しています。

N値 相対密度

◎場所打ちコンクリート杭とは

建築物を支えるための、地中に構築するコンクリート製の杭のことです。機械で地面を掘削し、鉄筋を挿入してコンクリートを打設し構築します。

数値出典/地盤工学会「地盤調査法」より抜粋

徹底した地盤調査に基づく設計

建築予定地の地盤に適した構造設計を行うため、事前に地盤調査を実施します。地盤の固さや締まり具合、土層の構成を判別するための数値(N値)を得るための標準貫入試験やボーリング(試掘)調査といった入念な調査を行い、これらを通じて得たデータをもとにマンションの基礎設計を実施します。

◎N値とは

標準貫入試験によって求められた、地盤の強度を表す単位のことです。標準貫入試験とは、63.5kgの重りを76cmの高さから自由落下させて鋼製棒を打ち込むという試験で、その鋼製棒を土中に30cm打ち込む(貫入させる)のに要する打撃回数を測定します。落下打撃回数の値がN値で、その数が多いほど地盤が硬いということになります。

杭基礎

イメージ

〈杭基礎〉

※イラストはCGによるイメージであり、建物の規模、杭の本数・長さ等は異なります。

粘り強さをアップする柱構造

建物を支える柱の主筋を水平方向に束ね、主筋とコンクリートを拘束する役割を果たす外周部の帯筋には、溶接閉鎖型帯筋を採用。通常の帯筋に比べ、せん断力に対する拘束力が高く、建物に粘り強さを持たせます。

(※一部除く。)

柱構造

イメージ

耐震性・快適性を追求した床・壁構造

耐震性を保ち、プライバシーを守る住戸と住戸の間の戸境壁は、快適な住空間を実現する220mm厚を確保。耐力壁として、しっかりとした構造と厚みを持たせています。また、床の厚さを意味するスラブ厚は250mmとしています※1

〈床・壁構造〉 〈床・壁構造〉

ポレスター千葉中央の
「住宅性能評価」について

「住宅性能評価」とは

「住宅性能評価」とは、国土交通大臣指定の第三者機関が、建物を客観的な視点で評価し、その結果を等級などにより表示するものです。その結果が「住宅性能評価書」に記され、入居者に交付されます。

2種類の「住宅性能評価」

ポレスター千葉中央は、設計図書内容で性能を評価する「設計住宅性能評価書」、実際の建物が設計図書どおりに施工されているかを評価する「建設住宅性能評価書」を取得予定です。

住宅性能評価

消費者のための法定制度

住宅性能表示制度は、消費者が質の高い住宅を選びやすくし、取得後も安心して住めることを目的に施行された、「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」(平成12年4月施行)に基づき適用されている制度です。

購入後にもメリット

2種類の住宅性能評価を受けた住宅は、万一、売り主との間でトラブルが生じても、その解決に、弁護士と建築士からなる「指定住宅紛争処理機関」を利用することができます。(有料)

安心の住宅瑕疵担保責任保険

新築住宅を供給する事業者は、住宅の中でも特に重要な部分である、構造耐力上の主要な部分や雨水の浸入を防止する部分の瑕疵(欠陥)に対する10年間の瑕疵担保責任を負っています。この瑕疵担保責任が確実に履行され、瑕疵(欠陥)に対する修繕・補修の費用を入居者が負担することがないよう、平成21年10月1日より「住宅瑕疵担保履行法」が施行され、事業者の資力確保措置(保険加入等)が義務づけられました。万一の場合でも入居者の皆さまのご負担を軽減する瑕疵担保責任保険へ加入することで、安心してお求めいただけるマンションを実現しています。

住宅かし保険

掲載の仕様は、諸事情により変わることがありますので、あらかじめご了承ください。